サラ金を利用したいと思ってるんだけど、審査のときって会社に在籍確認の電話があるって聞きました。でも、会社にかけてこられても、ばれてしまうかもしれないし、すごく困るんだけど…。
絶対に会社の人にサラ金からお金を借りてるなんて知られたくない！在籍確認の電話がかかってきても、ばれることはありませんか？電話以外の確認方法を依頼することは出来ないのでしょうか？
サラ金から借り入れをしたいと言う方はたくさんいらっしゃるかと思います。サラ金を使わざるを得なくなった理由は人それぞれに異なりますし、当然ながら、中には借り入れしている理由を知られたくなかったり、周囲にバレたくないというケースもあるでしょう。
最も周りに知られたくない場所…ご質問者様のように、その一つに勤務先があるかと思います。勤務先の人に、サラ金から借り入れをしていることが知られてしまったら、「何かお金に困っていることがあるんだろうか」とか、「あの人、借金が火の車なんだって」とか、余計な心配をかけたり、あらぬウワサの元にもなりかねません。やはり勤務先には絶対にサラ金を使っていることは伏せておきたいものです。
しかし、サラ金を利用する際には審査は避けて通れず、申し込みの際に記入した勤務先に本当に勤めているのかの確認が行われるのが一般的です。その確認方法としては、実際に会社に電話がかかり、本人が在籍しているかを聞くというものです。そう聞くと、「あっという間に会社にサラ金を使っていることがばれるじゃないか！」と思われるでしょう。
（⇒融資審査で欠かせない事って？）
しかし、ご安心ください。サラ金から会社に在籍確認の電話がある際は、サラ金の会社名を名乗ることはありません。あくまでも、あなたに用事があって電話した人という感じで、個人名のみを名乗り、あなたがいるかどうかを尋ねます。ただそれだけなのです。
ところが、これでもやっぱり不安だという方もいらっしゃるでしょう。例えば、小さな会社だったりすれば、「誰から？」などと変に勘ぐられてしまうこともあります。そこで、サラ金会社によって差はありますが、確認の電話をしないでほしいという旨を伝えれば、別の方法であなたが本当に申し込みの際に記載した会社に勤務しているかを確認してくれます。あくまでも、このサービスはやっているところと、電話確認のみにしているところと、まちまちなので、事前に審査方法について確認しておくと良いでしょう。
別の方法としては、例えば直近の給与明細、社員証…こういったサラ金会社が指定した書類を提出する必要があります。あくまでも、勤務先で今も働いていることを証明できることが前提です。
こういった書類は偽造することもできるため、サラ金会社としては、やはり今、本当に勤めているのかを知りたい…そう考えることでしょう。そのために、あくまでも電話での在籍確認でしか対応してもらえないところも多いことを認識しておきましょう。
サラ金を利用したいという場合には、必ず契約前に審査が行われることになります。
審査においてはそれぞれの消費者が持っている信用情報に基づいた信用度の確認が行われるということになっています。この信用調査の結果、問題があると判断されたのであれば、その人は融資を受けることはできません。
しかし融資を受けるというような場合には様々なことが気になるものです。特に気になるのが「会社確認が行われるのかどうか」ということですが、実際にはどうなのでしょうか。
まずこれは「間違いなく行われる」と考えてよいでしょう。現代の社会ではほとんどの人が何かしらの会社に勤めて給与を受け取り、生活をしています。もちろん会社に勤めずに生活をしているという人も多く存在しているのですが、サラ金にとって「安定した収入がある」という人は会社に勤めている人と言うことになっているのです。
この「勤め先」という情報が偽装されてしまったりすると、サラ金の業者は「本当は収入が無い人」に対しても融資をしてしまうということになってしまいかねません。そうなってしまうとサラ金業者の経営状態は非常に不安定になりやすくなってしまいますし、返済能力のない人に対して貸付を行ってしまった結果、貸し倒れと言う形になってしまうと、最終的に経営そのものが不能になってしまうということもあり得るでしょう。
（⇒融資の返済能力ってどんなもの？）
そうした事態を防ぐ意味があるため、消費者が「電話をしないでほしい」と言ったとしても、会社確認は行われることになっているのです。しかしこうした確認が行われるというような場合には、必ず「オペレーターの個人名」で確認がとられることになります。そのためサラ金の名前が伝わるというようなことはありませんし、普段から外部からの電話が来ることが多いというような場合には、さほど問題とされることもないでしょう。
審査でうその情報を伝えてしまうと、それを理由として審査を通過できなくなるなどのこととなってしまいますから、情報は正確に、偽りなく伝えましょう。