サラ金から借り入れしている場合、銀行でローンを組む場合のものすごくデメリットって聞いたことあるんだけど。(参考ページはこちら→銀行とサラ金の関係とは?

まぁ、この噂はウソでもないかも

わたしの友人にも、サラ金から借り入れしている最中で返済している人がいて、同じ悩みを抱えていたわ。噂だからどこまで真実か分からないんだけど、でも誰でも彼でも銀行から限度なく借り入れできるなんてことはないじゃない。だからサラ金で借り入れしていることって、審査の対象になると思うのよ。わたしの友だちは住宅購入で悩んでいたみたいなんだけど。過去にサラ金に借り入れしていたことがマイナス要素になるんでは無くて、ローンの審査を通したければ、サラ金から借り入れしている分を預金や生活費が許す限り、完済してサラ金は解約した方がいいわ。(参考ページはこちら→融資審査で見られているところ

ローンの審査に問題なくても、借り入れできる限度枠を低く抑えられる可能性もあるし。実際に他の友人は3000万近く借り入れしたかったみたい。だけど、クレジットカードやサラ金のカードを複数持っていたせいか、これらの利用枠分を引かれたんじゃないかって、友人は言っていたわ。結局親戚から借りるとかして工面したみたい。住宅の購入にこぎつけたみたいだけど住宅の購入って、手続きで手数料が必要なんでしょ。だから、極力デメリットが無いようにするといいわよ。
(⇒融資限度額の決まり方とは?

あと、おまとめローンを考えている人なら、サラ金から借り入れしている情報ってなんらデメリットでもないの。これは借金で返済のためのローンでもあるし、複数のサラ金の借金をまとめてくれるわけでしょう。だからお得。これまで苦労して返済していたものが、利息も軽くなっていいわよね。おまとめローンぐらいね、サラ金で借り入れしていたことを気兼ねなく話せるなんて。おまとめローンの場合、サラ金からの過払い分なんかが取り戻せなくなってしまうから、そこには要注意ね。

住宅ローンの審査や車のローンを審査を通すためにも、使わないカードは解約しておいたほうがいい。銀行では金利を抑えて借り入れできるので、どうせならデメリット材料は無くした方がいいですね。他に過去に事故がある人も要注意です。貸し倒れを起こしたんですから、なかなか融資は難しいでしょうね。10年ぐらいは借り入れ出来ないと思った方がよい。まずは返済できる能力があるかこれが肝心です。サラ金から借り入れしていた過去があって、返済を怠らずにやっていたのであれば、融資しても信用できる相手なのでいいんでしょう。でもあまりに借り入ればかりしていると怪しまれるので、審査の際には十分気を付けましょう。

困った時に便利なサラ金。その審査何処まで入念に行われるの?

日常生活でふとお金の不足に悩まされた時、サラ金から借金することで何とか難を逃れたという声がよく聞かれます。家賃や食費、住宅ローンや自動車ローンの支払いから、靴やバッグや洋服と言ったファッションアイテムの購入、その他にも友人との飲み会や食事会、彼女とのデート、有給休暇を利用した旅行の費用など、実に様々な局面でお金が必要になるわけですが、そんな案件のひとつひとつを乗り越えていくためにも、常に心に余裕を持って効率よくお金を捻出していくことが求められるものです。

そんな人に打ってつけなのがサラ金のカードローンやキャッシング。一枚の個人カードを利用して全国のATMから融資金を引き出せる前者にしても、それからネットや電話で手軽に契約して希望額を銀行口座に一括振り込みしてもらえる後者にしても大きな力になってくれるでしょう。

ただし、これらの借り入れを行うには申請者の経済力や与信を問う審査をきちんとクリアしなければなりません。となると多くの人は審査何処までチェックされるのかという疑問や不安を抱えるかもしれません。サラ金の利用審査ではまず利用フォームに氏名、年齢、職業、勤務先、年収を基本とする必要事項を書き込みますが、他にも現在の他社からの借り入れ総額や住んでいる自宅が賃貸か持ち家かなどを聞かれたり、あるいは親や兄弟の名前や職業、および年収などを聞かれる場合もあります。

これはサラ金会社側が申請者の経済状況を出来るだけ的確に把握したいという事情があるからで、もちろんサラ金側も貸した金額だけきちんと回収しなければならないのでそこまで与信を大切にするのはごく当然と言えるでしょう。さらには信用機関への照会を通じて過去の借り入れに問題がなかったか、現在の借金の有無、さらには短期間に複数の借金申請を行った形跡がないかなどを入念に調べます。その後、勤務先への在籍確認や自宅への電話確認を行うことで申請時の記載内容の正確さを確かめ、最終的な融資の可否が決定されます。
(⇒過去の融資利用に問題があれば審査は落ちる

これほど盛りだくさんの審査内容ですが、実質的な時間はほんの30分から60分ほど。逆に言えば、私たち一般市民の経済状況はたったこれだけの情報を総合しただけで簡単に判明してしまうというわけなのです。